どの災害でも問題となるのは災害時の電信等通信状態の悪化である。この東海豪雨でも極端につながりにくくなる地域があった。

　また、今回の災害でクローズアップされたのは携帯電話のことである。電気供給が止まってしまった地域では唯一の連絡手段として活躍した一方、都心部の主要駅などでは回線が混み合いすぎてほとんどつながらなかった人も多かった。また、つながりにくいことを理由に携帯のリダイアル機能で連続して回線に入ろうとした人が多いことが、回線の混雑に拍車をかけたのだという（中日新聞９月１２日）。

　自治体の通信体制にも問題が発生した。無線連絡の体制がない自治体は混雑した電話回線での連絡となり、連絡の遅れが出てしまった。
　今回の災害で自治体の通信体制の不備が露呈し、今後は改善に努めようとしている自治体もある。

　このように常に起こる災害時の通信混乱に対し、通信業者側は「仕方のないこと」といってあきらめている。阪神大震災を教訓にできた「災害伝言ダイアル」も、システムがあまり知られていないこともあって、問題解決に貢献しているとは言いにくい。通信業者は「災害伝言ダイアル」で満足せず、もっと有効な手段を考えるべきである。
　緊急連絡が必要な行政等団体はなるべく電話回線に依存せずに連絡できる体制をつくるべきである。もしそれができないとしても、情報を一括して送れるよう、電子メール送信くらいはできるようになってもらわないと困る。